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DXは“Digital Transformation”の略語で、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」1)と定義されます。
医療分野でも2017年より厚生労働省がデータヘルス改革を推進していますが、新型コロナウイルスの感染拡大により、ますます医療DXの需要は高まっています。
医療DXにはどのようなものがあるでしょうか。
電子カルテを医療現場に導入すると、医療事務作業の効率化につながります。カルテの記録作業や予約・受付作業の効率化、患者さんの待ち時間減少が可能です。
また、患者データはデジタルデータとして管理され、データ参照や共有も簡単にでき、診療をスピーディーに行えます。
インターネットを介して診察を行うことで、移動が困難な高齢者や身体障がい者、離島など医師がいない場所に住んでいる患者さんに対し医療提供が可能です。
また、訪問診療時の移動時間がなくなるため、1日に診察できる患者数を増やすことができます。
オンライン問診票は、診察前に自宅などでWebやスマホから問診票を入力できるITツールです。医療スタッフの負担軽減、患者さんの待ち時間短縮につながります。
カルテや検査結果など医療情報のデータをクラウド上のサーバに保管すると、他の医療機関の情報共有がスムーズにできるようになります。
医療DXにより、オンライン診療が広がると遠隔地からの診療が可能になります。無医地区や地方に住んでいる人が都市部にある医療機関を受診し、専門医の診察を受けることもできるため、医療の地域格差の解消につながると考えます。
また、他の医療機関と情報共有をすることで、これまでにかかった病気や治療法を知ることができ、適切な治療判断がよりしやすくなります。
医療DXの例とそのメリットを紹介しました。
新型コロナウイルスによる影響により、医療DX推進は急務といえます。
医療現場の業務効率化を図るため、オンライン問診票を導入した「デジタル診察券アプリ【モバドク】」、社員の健康診断結果をクラウドで一元管理する「健診クラウド」の導入をぜひご検討ください。
参考文献
https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf